福利厚生

保険

健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、各種団体保険

会社食堂、駐車場（無料）

持株会、退職給付制度、確定拠出年金制度、住宅手当及び家賃補助手当、家族手当、
通勤交通費補助、食事手当、WELBOX(パッケージ型福利厚生サービス)

結婚祝金、出産祝金、入学祝金、私傷見舞金、弔祭料、災害見舞金
親睦会行事費補助（例：社員旅行、懇親会）
同好会活動費補助（野球同好会、サッカー同好会、ゴルフ同行会、フットサル同好会）

有給休暇
入社の年は入社月によって付与日数決定（例：4/1入社の場合は10日付与）、翌年以降は20日間付与
半日単位や時間単位での取得可能、積立休暇（失効する有給休暇を最大50日迄保有）　
計画有休制度（年5日）
ライフサポート休暇（勤続5年、15年、25年、35年で連続5日間の有給休暇取得）
リフレッシュ休暇（勤続10年、20年、30年、40年で連続3日間）
特別休暇（慶弔休暇、生理休暇、出産休暇、配偶者出産休暇、看護休暇、裁判員休暇、臨時休暇）

育児休業	子どもが満3歳になるまで取得可能
子の看護のための休暇	子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、1人につき年間5日間、半日もしくは時間単位でも取得可能
短時間勤務	子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、1日2時間30分まで勤務時間を短縮可能
時間外勤務の免除	子どもが小学校6年生を終了するまでの期間、時間外勤務の免除を申請可能

介護休業	１事由につき1年間まで1日単位で分割して取得可能
介護のための休暇	1休暇年度あたり1人につき5日間、半日または時間単位でも取得可能
短時間勤務	要介護状態が継続する間、始業・終業時間を各1時間まで勤務時間を短縮可能
時間外勤務の免除	要介護状態が継続する間、時間外勤務の免除を申請可能

総労働時間の短縮に関する取り組み実施

①有給休暇取得促進	【目標】有給休暇取得日数１０日未満者ゼロ
②時間外労働時間削減	【目標】間接部門　時間外労働　前年比１０％削減